弱視治療と保険適用について
弱視については眼科医でもその見解は分かれているようですが、具体的な判定例としては、幼少期の健康診断で眼鏡・コンタクトレンズによる矯正視力が0.3未満の場合、弱視と判定するようです。
実際、子供は生まれてすぐ目が見えるのではなく、物を見ることによって成長し6歳くらいで大人と同じように見えるようになります。この期間に何らかの原因（斜視、遠視、眼瞼下垂、白内障、傍中心窩固視など）によりうまく物を見ることができないと正常な視力が育たないことがありこれを「弱視」と呼ぶのが一般的です。
幼少時の子供が「片目をつぶってものを見る」「目を細くして見る」「あごを上げて見る」「頭を傾けて見る」「横目づかいで見る」「上目づかいで見る」といった仕草をするようになったら、専門の眼科医で一度診てもらうのがよいでしょう。
弱視の治療としては、その原因によってメガネでの矯正や手術を行い、その後視力を増強させる訓練を行います。個人差がありますが、5〜6歳までであれば眼鏡や視能訓練などにより殆どの回復は可能であるといわれています。また、 左右の視力に格差がある弱視にはアイパッチ治療などを用いる場合があります。
弱視治療の眼鏡等には保険適用が実施されていますが、適用される年齢が9歳まで、適用回数も年齢によって年1〜2回に限られるほか、不同視弱視治療に必要なアイパッチには適用されないなど制限もあるようなので治療を受ける前にしっかり確認しましょう。
弱視治療は年齢が若いほど治りやすいので、なにか異常がみられたら、早めに専門の眼科医の受診をすることが大切です。
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